「未病」を治せば、日本社会は変わる

破綻しそうな国民皆保険制度

日本では、世界トップの高齢化率により、社会保障制度が危機的な状況にあります。中でも日本の医療を支える「国民皆保険制度」はより深刻で、「介護保険制度」も赤信号が点滅しています。

これらの問題を解決するため、2019年、消費税が10％に引き上げられることになっています。ところが、今後も日本の高齢化率は伸び続けるため、上記制度を維持するためには、2025年には更に20兆円以上も必要と見込まれています（更に消費税10%UP？ ）。

一人一人が「未病」を治せばよい

このような危機的状況において、私たち一人ひとりには、何かできるでしょうか。私は、「未病」という概念をもつことが大切だと考えています。

私たちは、下図のように「健康」な状態と「病気」の状態をきっぱりと分けて捉えがちですが、その中間には「未病」（半健康）という状態があります。健康な状態から急に病気になるわけではなく、健康から未病へ、未病から病気へと、次第に進行していくのです。

病気になる前の「未病」の状態で早めの対策を行えば、健康な状態に戻るために医療費は必要になりません。この未病の人たちが病気に進むのか、健康状態に戻れるかで医療費は大きく変わります。

日本の医療の見直しに当たって、優先的にアプローチすべきは、①生活習慣病（糖尿病）、②ガン、③認知症の3分野です。この3分野で医療費の半分、要介護者の4分の3をカバーできるといいます。

言わずもがなですが、①の生活習慣病は、自己管理でその予防・進行抑制が可能です。

②のガンは、抗ガン剤の奏効率は極めて低いため見直しが必要とされています。

医者から「この薬は30％の人に効果があります」と言われたら、「この薬を飲めば3割の確率で治る」という風に認識するでしょう。しかし正しくは「3割の確率で、少しの間ガンが縮小する」という事です。

さらに現在の抗ガン剤は、投与した患者のなんと4分の3に効果がなく、副作用だけ生じさせています。製薬会社が「効果なし」と認めている薬に対して、年間1兆円以上が支払われています。

この悲惨な現状を知り、ガンになる前の「未病」の状態で対策を始めるべきです。ガン対策ならまずは、禁煙、野菜中心の食事、減塩、ストレスを貯めこまないポジティブ思考が大切です。

③の認知症は、投薬治療より「継続的な社会参加」で、予防・進行抑制が可能といいます。これにも医療費は必要ありません。

是非、ご家族を巻き込んで、未病対策を実施してください。私たち一人一人の生活習慣の見直しと改善策の実行が、「塵も積もれば山となる」力となり、社会は変えられるのです。

参考文献：『社会は変えられる』図書刊行会　江崎　禎英　著

コラム筆者：元井益郎

薬学博士／薬剤師／ＮＲ・サプリメントアドバイザー／日本抗加齢医学会認定指導士。

東京薬科大学薬学部卒業。ジェーピーエス製薬株式会社入社・退社後、サンプライズ株式会社設立。東京大学や慶應義塾大学など、国内の著名な大学機関と抗加齢に関する共同研究を行い、研究結果をもとにサンプライズ製品の開発を行う。

趣味は山登りとマラソン。71歳になるが、自称年齢は53歳。2017年6月、デナリ（マッキンリー）に登頂成功。好きな言葉は、「過去は変えられないが、未来は変えられる」。